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機構では、国内の住宅金融市場に関する調査研究を行っています。
調査研究結果は広報誌をはじめ、学会誌、専門誌等への寄稿や学会発表等を通じて発信しています。

2023年度

2023年度季報「住宅金融」

高齢者の住まいの選択の阻害要因～居住改善実施世帯と非実施世帯の比較より～（夏号）［3ページ：336KB］
高齢者の住環境改善の阻害要因等の分析－住み替え・リフォーム実施世帯と非実施世帯の比較より－（夏号）［25ページ：1.9MB］

専門誌、業界団体機関誌等
  • 「価格高騰」「利上げ」が住宅の取得や資金借入れに与える影響（『週間金融財政事情』2023年10月3日号）
  • 高齢者の住まいの選択の阻害要因：居住改善実施者と非実施者の比較（日本不動産学会学術講演会論文集38号）
  • 国内住宅着工動向（『木材情報』2023年6・9・12月号、2024年3月号）
  • 子育て世代に求められる住宅ローン選択のアドバイスの視点（『住宅ローンアドバイザー通信』秋号《88号》）
  • Tackling the problem of vacant houses（Housing Finance International（Autumn 2023））
  • Japan’s mortgage market changing due to low interest rates（Housing Finance International（Winter 2023））
学会発表等
  • 高齢者の住まいの選択の阻害要因－居住改善実施世帯と非実施世帯の比較より－（生活経済学会第39回研究大会（自由論題研究報告）, 日本不動産学会・資産評価政策学会2023年度秋季全国大会（学術講演会））
  • 高齢者と住宅市場～”金融ジェロントロジー”から考える高齢者の居住選択（都市住宅学会中部支部公共住宅部会［第66回］）

2022年度

令和4年度季報「住宅金融」

高齢者の身体・認知機能と住宅サービス需要～金融ジェロントロジーへの展望～（春号）［3ページ：1.3MB］
高齢者の住宅ニーズ等の分析（春号）［31ページ：3.9MB］

専門誌、業界団体機関誌等
  • 国内住宅着工動向（『木材情報』令和4年6・9・12月号、令和5年3月号）
  • フラット３５利用者調査から見た住宅取得行動の変化（『RETIO』（No.128　2023年冬号））
  • 高齢者の健康と住宅サービスニーズの実証分析－金融ジェロントロジーと環境ジェロントロジーの架け橋に向けて－（『ファイナンシャル・プランニング研究』No.22（2023年3月31日発行））
学会発表等
  • 「高齢者の健康と住宅サービスニーズの実証分析－金融ジェロントロジーと環境ジェロントロジーの架け橋に向けて－」【上山仁恵教授（名古屋学院大学経済学部）との共同研究】（第17回「日本FP学会賞」において「日本FP協会奨励賞」受賞）
  • 「年齢階級別人口動態の変化と住宅市場への影響について（日本不動産学会・資産評価政策学会 2022年度秋季全国大会（学術講演会））」

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